退職引き止めがしつこい！うざい上司を無視して辞める方法3選

世の中にはいかなる理由であれ、退職したいと素直に伝えるということができない事情を抱える人、退職を伝えても退職金や賃金の未払い問題などが発生するなど、不利な結果に持ち込まれる人もいると聞く。

この記事では、そんな複雑な環境から退職したいけど「退職の引き止めがしつこい、上司がうざい・怖い」と感じる方に向け、実体験を踏まえた対策を紹介する。

退職引き止めしつこい・上司がうざい場合の対策3選

筆者のように鉄道会社やそもそも社員も少ないなど、退職者が少ない企業に勤めている場合、退職時の引き止めがしつこい、うざいと不安になることも想像できるだろう。

そんなときに考えられる3つの対策が以下だ。

引き止め対策のQ&Aを考え、正直に伝える

あなたが退職したいと上司に伝えた時、たとえあなたが上司から重宝されていてもいなくても、引き止めを行ってくる。

部下から新たな挑戦を告げられたとしても、全力で送り出してくれる上司はそう多くない。

なぜなら、自身の所属先から退職者を出すことは基本的にマイナス評価につながるためだからだ。

とはいえ、もっとも後腐れなく退職するためには、正直に退職する理由を伝えること。

その際、事前にどのような引き止めの質問が出てくるかをイメージしておくと、退職の意志を伝える本番でも回答に窮することなく堂々とふるまえるだろう。

認めざるを得ない嘘の理由を考える

もしどうしても本当の理由を言って引き止めにあうのがツラい、相手を裏切るような気分になりツラいのであれば、嘘の理由をついて退職するのも仕方ない。

ただし、その場で嘘を見破られたり、引き止めを受け入れたりすると、会話のつじつまが合わなくなる可能性すらある。

嘘の理由から退職する場合には、どんな質問がきても違和感がない、退職するしかない理由に持っていくようにしよう。

嘘の理由によっては、仲の良かった同僚との縁を切ることにもなりかねないため、慎重に判断することが必要。

退職代行サービスを利用する

上2つの方法は嘘か誠かはともかく、直接上司に退職の意志を伝えるものだ。

一方で、この「退職代行を利用する」というのは、上司とまともに会話ができない状況、退職を伝えても取り合ってもらえない状態である場合に有効だ。

後ほど解説するが、上司や会社との折り合いがつかない退職が見込まれるのであれば、2万円前後の支払いであらゆるわずらわしさから解放されるため、一見の価値があるかと思う。

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退職時引き止めがしつこい・うざいと感じる理由

そもそも、なぜ退職するときの引き止めがうざい・イヤなのか、退職するときの気持ちをイメージする必要がある。

こういったストレスを乗り越えられる自信がない人、ハラスメントでそれどころではない人は、一刻も早く、上司や会社との関わりを最小限に退職手続きをするべきだ。

引き止めのアプローチが嫌だ

引き止められることは想定しつつも、あまりにもしつこい引き止めや工作手段を使われるとストレスに感じてしまうはずだ。

部署移動の打診や家庭への心配までならありがたいが、根ほり葉ほり転職先や会社への不満を聞かれるのはかなりの精神的苦痛になる。

こういった場合は、自分自身の意思を伝えることが重要。

相手の意見にも耳を傾けつつ、断る部分は断るといった主張をしないと、思いがけず退職交渉の機会を逃してしまうことすらあるため、退職は既に決めているという点だけは揺らぐことのないようにしよう。

・明確に自分の退職意志を伝える
・所属先では叶う望みが少ない、新たなキャリアプランを伝える
・休息やストレッチなど息抜きを通じて心のケアを怠らない

同僚や上司との関係悪化を避けたい

退職を伝えてからも1か月程度以上、場合によっては半年ほども働き続けることを考えると、「退職を伝えたら終わり」ではなく「退職を伝えてからが鬼門」なのは、皆さんイメージどおり。

なるべく円満に、最後まで気持ち良く仕事をして有休を取得するため、退職を伝えた後、「引継ぎや退職までにやること」について定期的に相談するようにすべきだ。

自身の担当業務をどこまでやって、いなくなった後に何をしないといけないかと説明できるようにしておくことが大事。

また上司やその上司とは退職に向けてやり取りは増える一方、同僚とはどのように接するかも悩むかもしれない。

基本的には内示が出るまではペラペラと他人に言いふらさない方が良い。

筆者の場合は退職の2週間前だった。

さすがに2週間前から引継ぎをしたり客先挨拶に行くのは後任への負担が大きすぎるため、仕事で関係する同僚には1か月前くらいから話をし始め、打ち合わせなど同席してもらうようにしよう。

最後の1-2週間は否応なしに、退職に関する質問攻めや食事・飲み会が続くが、笑顔で乗り切るしかない。

・上司とは仕事の引継ぎ内容と退職までにやるべきことの認識合わせをする
・同僚には早い段階から退職を伝えない
・仕事で関係する同僚は一か月前から引継ぎ開始、他の社員には2週間前まで

既に決心しているのに引き止められるストレス

自分自身で決めたことに対して、反対意見や批判の声がでるのも大きなストレス。

退職を伝えるときは、既に「もう絶対やめる」と決めているのに、辞めない方法を考える上司の優しさまたは保身かわからない言葉にいちいち心が揺さぶられる可能性もある。

引き止められた時に自分の決断に自身を持てなくなる場合があるかもしれないが、決断した理由を思い返そう。

自分の価値観や目標を曲げる必要はないから、自分自身の信念を維持し、辞めたいと思った理由を明確に伝えることが大切。

結局のところ、転職したことのない人にかけてもらったアドバイスは、本人の経験に基づいたものではない。

自分を信じることに全力を注ごう。

退職時のしつこい引き止め・手続きを回避する方法

職場や会社との関係が相当悪い場合、会社側から退職を促されている場合を除き、退職には引き止めが付きもの。

退職の引き止めや手続きを回避する方法は「ない」と言っていいだろう。

嘘の理由で退職交渉を完了させようにも、上司からの質問に対してさらに嘘を塗り重ねるやりとりもあるため、今回紹介した中では「退職代行を使う」ことが、煩わしい引き止めや手続きを最小化する唯一の方法となる。

引き止め回避のため退職代行を利用する際の注意点

退職代行サービスとは「労働者本人に代わって、代行業者が会社に退職の意志を伝えるサービス」のことだ。

2018年9月～12月頃にかけ、「退職代行EXIT」業界先駆けてがテレビ番組への露出を増やしたことで、民間退職代行の知名度がアップ。

同社のみで毎年1万件以上の退職代行を実現しているが、その他にも民間の退職代行以外にも弁護士や労働組合の退職代行サービスが存在する。

退職代行の種類	誰におすすめ
弁護士	会社とのトラブル・訴訟リスクがある方
労働組合	賃金・休暇に関し会社との交渉が必要なコスパ重視の方
民間業者	細かな交渉不要！価格重視でとにかく辞めたい方

近年最も勢いがあり、かつ最も気軽に利用できるのが民間の退職代行サービスだ。

そんな「民間の退職代行サービス」を使う際に気を付けなければならない4点を解説するので、事前に確認しておこう。

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弁護士を使う以上の費用を請求されないこと

退職代行サービスを使う際に気にするべきポイントの1つ目が価格！

民間の退職代行サービスで5万円以上の費用が請求されるようであればおすすめできない。

弁護士以外は「退職交渉」ができない(非弁行為)という理由で、弁護士を使う必要性を訴える方もいるが、そもそも多くの場合の退職には「退職交渉」が必要ではなく、通知・連絡に徹する退職代行サービスで事足りる。

労働組合による退職代行サービスは民間企業と弁護士の中間に位置するが、弁護士が対応するわけではない点に注意が必要。

これらをまとめると、基本的には民間・労働組合の退職代行サービスで3万円以内のものであれば価格面ではOKと言える。

退職代行運営元	退職代行費用の相場
弁護士	5万～10万円
労働組合	2.5万～3万
民間企業	1万～5万 (平均3万円前後)

最初から弁護士に依頼するような退職代行サービスを考える方はある程度まとまったお金と時間が必要と認識を持っておくこと。

単純に上司を介さず辞めたい、のであれば気にする必要はない。

退職手続きのため職場から連絡がこないこと

退職代行サービスを経由して職場に退職の通知を始めたタイミングから、利用者は勤めている会社と退職に関するやり取りをする必要がなくなる。

それは退職代行業者が「会社とあなた」との仲介役として、退職に関する通知と連絡を行うから。

以下のような対応はあなた自身が、会社や社員とやり取りする必要がある場合もあるが、退職に関するもめごととは関係ない。

・制服や作業着、社章の返却
・業務の引継ぎ

制服や職務乗車証(鉄道員の場合)など貸与品の返却をはじめ、退職代行サービスには含まれない場合があるので、サービス申し込み完了前に調べておくようにしよう。

退職代行サービスを使う計画を実行する前に最低限の引継ぎや会社貸与品を会社にもっていくなど、少しずつ準備を始めるのがおすすめだ。

未払いの賃金や残業代請求、有給消化は交渉可でも保証はない

多くの民間退職代行の場合、未払い賃金の請求や有休消化の交渉は業務範囲に含まれていないので、会社の規定にしたがって対応ということになる。

「有給消化交渉可能、未払い賃金交渉可能」と書いてあっても「保証はできかねます」といった注釈があると思う。

確実に有給消化をしたい場合、民間・組合の退職代行サービスではなく、弁護士または団体交渉権を持つ労働組合の退職代行を使うことも検討した方が良い。

未払い賃金や残業代請求が支払われないこと自体違法という点は事実だが、交渉権を持たない「民間の退職代行業者」の場合、本人がトラブルに巻き込まれてしまうケースもあるため、労働組合を経由した交渉をおすすめする。

ハラスメントに対する慰謝料請求検討の場合は弁護士へ

労働組合の退職代行では認められている団体交渉権を使い、以下対応が可能。

訴訟に関する手続きは行えないため、パワハラ・セクハラといったハラスメントの慰謝料請求や残業代・ボーナス未払い請求といった法廷で争う必要のある交渉まで検討されている方は弁護士に相談しましょう。

どの退職代行を使うべきか|まとめ

この章で説明したとおり、退職代行を使うには会社との退職手続き交渉の有無や訴訟の有無といったシチュエーションに応じて検討する種類を選ぶ必要がある。

その上で価格・代行サービス業務範囲を確認すると良い。

退職代行の種類	誰におすすめ
弁護士	会社とのトラブル・訴訟リスクがある人
労働組合	賃金・休暇に関し会社との交渉が必要なコスパ重視の人
民間業者	細かな交渉不要！価格重視でとにかく上司に合わず辞めたい人

「辞めるんです」は公式ライン登録から無料で相談可能、費用も業界初の後払い精算ができる。

様々調べた中では最も分かりやすく、利用者目線のサービスだと思う。

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当時は退職代行なんていうサービスもなく、ひやひやしながらの退職交渉だったが、今の時代に同じ状況で退職する場合、少なくとも相談はしていたと思う。

しつこい・うざい退職引き止めへの対応3選 | まとめ

今回は会社を退職をしたいけど「しつこい・うざい退職引き止めが不安」に思う方向け、おすすめの対策を3つ紹介した。

人生の中で重要な選択となる「転職・退職」という決断を、受け手側や会社側の都合で白紙にされたり、過度なストレスの原因となったりしないよう、事前の準備から入念に行うよう心がけたいものだ。

なるべく円満に去ることが理想的だが、伝えても相手にしてもらえない可能性が高いのであれば、今回紹介したような退職代行サービスを利用するのもひとつの手。

相談は無料。こんなサービスもあったんだと気づけるだけで、心が救われるかもしれない。

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